こんな建売住宅は買うな！土地と建物と建築会社から考える家の見極め方を解説

「こんな建売住宅は買うな」といわれる物件は、従来の物件と比べると様々なトラブルを招きやすいです。

「こんな建売住宅は買うな」といわれる物件は以下のような物件です。

上記に一つでも当てはまる場合、家の快適性はもちろん健康面にも被害が出やすくなるほか、訴訟や資産価値の減少といった金銭的な問題にも発展しやすくなります。

そのため、買ってはいけない物件とはどんな物件なのかというのをきちんと把握しておかないと、最終的に大損をしてしまうかもしれません。

反対に、買うことをおすすめする建売住宅は、主に以下のものが当てはまります

安全性が確保され、自身のニーズを満たしていれば、建売住宅はお手軽な価格で購入できる理想の一軒家になってくれるでしょう。

今回の記事では「こんな建売住宅は買うな」と言われている物件の特徴やその理由、そして逆に購入をおすすめする建売住宅の条件をご紹介します。

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「こんな建売住宅は買うな」といわれる土地と物件の特徴

「こんな建売住宅は買うな」といわれている土地と物件の特徴をまとめると、以下の3つに分けられます。

要素	理由
自然災害や近隣トラブルの可能性のあるエリア	・戸建ての倒壊による怪我 ・ストレスによる精神面の健康被害 ・訴訟による金銭トラブル
快適性や安全性に悪影響が発生する建売住宅	・健康面の被害 ・家の資産価値の低下 ・住宅の安全性の低下
悪徳業者の可能性がある建築会社	・欠陥住宅のリスク ・不当に高額な金額の請求 ・将来的なリフォームのコスト上昇

要素	理由
自然災害や近隣トラブルの可能性のあるエリア	・戸建ての倒壊による怪我 ・ストレスによる精神面の健康被害 ・訴訟による金銭トラブル
快適性や安全性に悪影響が発生する建売住宅	・健康面の被害 ・家の資産価値の低下 ・住宅の安全性の低下
悪徳業者の可能性がある建築会社	・欠陥住宅のリスク ・不当に高額な金額の請求 ・将来的なリフォームのコスト上昇

上記の3つはどれか一つでも当てはまるものがあると、健康面や精神面、金銭ん面のいずれにも大きな負担がかかり、メリットを感じる以上にリスクや不満を感じやすくなってしまいます。

以下の段落では、3つ要素についてそれぞれ詳しく解説していきます。

自然災害や近隣トラブルの可能性のあるエリアの建売住宅は買わない方が良い

自然災害や近隣トラブルが起きる可能性のある土地の建売住宅は、価格や建物の状態が良くても購入しないことをおすすめします。

土地が関係するトラブルは、以下の3つが挙げられます。

要素	主な被害
自然災害のトラブル	土砂崩れや水没による怪我や建物倒壊の可能性
地盤沈下による倒壊	住居者の健康被害や建物倒壊の可能性
近隣住民とのトラブル	敷地問題による訴訟

「こんな建売住宅は買うな」といわれる物件で、土地が原因のものは自然災害や、近隣の住民トラブルを引き起こしやすい場所であることが多いです。

土地関連のトラブルは快適性だけではなく生命にも関わる問題のため、非常に重要です

以下の段落で、土地が関連するトラブルについて詳しくご説明しましょう。

ハザードマップの危険区域内にある建売住宅は自然災害のリスクが高くなる

ハザードマップに記載されている危険区域内に建売物件があった場合、災害発生時に被害を受けやすくなります。

山が近くにあるなら土砂崩れ、海が近くにあるなら津波など、立地によって災害の種類は異なります。

ハザードマップの危険区域内に建売物件があると、発生するリスクは主に以下のとおりです。

発生するリスク	具体的な内容
災害発生時のリスク	実際に災害が発生した場合、住家が被災したり、避難が必要になったりする可能性がある
保険料の値上がり	ハザードマップの危険区域にある建売住宅は、火災保険や地震保険の保険料が高くなる 場合によっては、保険に加入できない可能性もあり
資産価値の低下	ハザードマップの危険区域にある建売住宅は、資産価値が低くなりやすい 将来的に売却しようとした場合、希望する価格で売れない可能性あり

発生するリスク	具体的な内容
災害発生時のリスク	実際に災害が発生した場合、 住家が被災したり、 避難が必要になったりする可能性がある
保険料の値上がり	ハザードマップの危険区域にある建売住宅は、 火災保険や地震保険の保険料が高くなる 場合によっては、保険に加入できない可能性もあり
資産価値の低下	ハザードマップの危険区域にある建売住宅は、 資産価値が低くなりやすい 将来的に売却しようとした場合、希望する価格で売れない可能性あり

なお、ハザードマップは市区町村の役所やホームページなどで閲覧できますので、住宅の購入前に確認しましょう

地盤が弱い土地は建売住宅が倒壊する可能性がある

地盤が弱い土地だと、建物が傾いたり沈下したりするリスクが発生します。

地盤が弱い土地とは、地面が柔らかい土地のことを指します。

地盤の形成層が粘土層や砂層といった地層の割合が多いと土の強度が弱く、柔らかくなりやすいです。

こうした土地は地震や大雨に弱く、更に地盤が弱まり倒壊するリスクが生まれます。

地盤が弱い土地の特徴としては、以下のケースがあります。

基本的に、川や海が近い、あるいは埋め立てた土地は総じて地盤が弱いので、購入前に確認しましょう。

土地の境界が曖昧なエリアは住民トラブルに発展しやすい

購入する物件で、隣接する土地との境界線が明確に定められていない土地は住民とのトラブルに発展しやすいです。

例えば、境界線が曖昧だとお隣の育てている植物が自分の土地に侵入してきたり、フェンスや塀が土地の境界線をまたがって設置されたりといった問題が挙げられます。

もちろん逆も然りであり、意図せずお隣に被害を与えてしまうケースもあります。

そうなると、近隣の住民との中が険悪になり、トラブルに発展する可能性もあるのです。

これは、民法第二百三十四条に則れば、損害賠償の請求が発生することになります。

建売住宅はすでに完成した建物扱いになるため、境界が曖昧な場合は上記のようなリスクが発生してしまうのです。

土地の境界が曖昧になる原因としては、以下のようなものがあります。

こうした土地の問題は個人ではなく、近隣の住民とコミュニケーションを取り、明確なルールを定めることで解決が可能です。

快適性や安全性に悪影響が発生する建売住宅は買わない方が良い

快適性や安全性に悪影響を及ぼす建売住宅は価格が安く立地条件は良くても買わないほうが良いです。

こうした建売住宅は何らかの問題を抱えており、長期的に見るとリスクのほうが多い傾向にあります。

具体的にいえば、以下の3つは必ず問題ないかを確認しましょう。

点検箇所	チェックポイント
点検口	定期的に点検をしやすい場所にあるか
日当たり	直射日光を遮る建物がないか
家の傾き	床にボールやビー玉を置いても自然に転がらないか

これら3つは直接建売住宅に赴いて確認しないと、生活の快適性や安全性に関わる事態に発展しやすいです。

これら3つについて詳しく説明しましょう

点検口がないとリフォームに余計にコストがかかる

建売住宅に点検口がない場合、リフォーム費用が高額になる可能性が高いです。

点検口とは、床や壁、天井などに設けられた開口部で、建物の内部を点検や、配管工事や電気工事などのリフォームを行うために必要なものです。

点検口がない場合、建物の内部を確認するために屋根や床、壁を壊さなければならなくなるので、余計にリフォーム費用がかかります。

点検口がない建売住宅には、以下のようなものがあります。

これらの建売住宅は、機能性よりもデザインを重視しているため、点検口が設置されていない場合があります。

また、点検口があっても床下や天井、屋根裏が点検できるかどうかを確認するため、必ず物件の下見の際は点検口を実際に確認しましょう。

北向きの建売住宅は日当たりが悪くなりやすい

北向きの建売住宅は、日当たりが悪くなりやすいため、購入前に確認する必要があります。

日当たりの悪い物件は昼間でも暗くなりやすく、湿度がこもりやすいのでカビが発生しやすいといったリスクがあるので一般的におすすめされていません。

日光に当たらないと自律神経の乱れも起きやすいので、健康面の影響も考える必要があります。

しかし、日当たりが悪いというのは、実はデメリット以外にもメリットが存在するので、一概に日当たりが悪い=絶対に駄目というわけでも無いです。

日当たりによって発生する、それぞれのメリットとデメリットをご紹介します。

日照条件	メリット	デメリット
日当たりが良い	・洗濯物が乾きやすい ・自律神経が整いやすく健康面のメリットがある ・冬場でも日中が暖かくなりやすい	・夏は気温が上がりやすい ・配置によってインテリアが日焼けし、劣化しやすくなる ・人気が高いので家の価格が高い
日当たりが悪い	・紫外線によるインテリアのダメージが少ない ・窓から日差しが入り込みにくいので景色を見やすい ・建物の価格が安い	・カビが生えやすい ・自律神経が乱れやすい ・日中でも照明が必要にあるほど暗くなる場合がある

もし、日中はほとんど家にいることがなく、洗濯物も浴室や室内での乾燥で問題ないのであれば、日当たりの良い物件のメリットは薄れます。

日当たりの良い物件を求めるのであれば、北向きの建売住宅は避けましょう。

傾いている建売住宅は欠陥住宅の可能性が高い

傾いている建売住宅は欠陥住宅である可能性が高く、購入するのはおすすめできません。

また地盤沈下を起こしている場合は、土地の地層が弱いため、住み続けるとより傾きが悪化する可能性が高いです。

欠陥住宅に住み続けていると平衡感覚が狂い、めまいや頭痛、吐き気など多くの健康被害が出る可能性があり、悪化すると睡眠障害を引き起こすため、日常生活に大いに影響します。

参考：日本建築学会「6．建物の傾きによる健康障害」

家の傾きを確認する場合、以下の方法で確認すれば、多少の傾きでも判別しやすいです。

傾いた家は判別方法が簡単なので、確認時には球状のものを用意しておくと良いでしょう。

断熱性に問題があると夏と冬の電気料金が高くなりやすい

建売住宅の断熱性に問題があった場合、夏と冬の電気料金が高くなりやすいです。

断熱性とは外部の気温を室内に取り入れないように遮断する性能のことを意味します。

つまり、断熱性が高ければ夏場は熱気、冬場は寒波が部屋に侵入しにくくなり、逆に室内の温度も保ちやすくなるのです。

そんな断熱性能が低い場合、外部の気温に影響を受けやすいだけではなく、暖房や冷房によって調整された室温もすぐに変化してしまうため、必然的にエアコンを常に稼働し続ける必要になります。

加えて、外部の気温に影響されやすいため、夏場も冬場も温度設定を高め、あるいは低めに設定しなければなりません。

そのため、断熱性が低い建物は、必然的に電気代が高くなりやすくなる傾向にあります。

間取りが不便だと生活が不便になりやすい

家族構成やライフスタイルに合わない間取りは、日常生活にストレスを与えます。

例えば、収納スペースが不足している、生活動線が悪いなどの問題があると、暮らしにくさを感じやすくなります。

建売住宅の場合、欠陥住宅か特殊なライフスタイルでない限り、生活動線が悪いということは基本的にありません。

建売住宅は生活動線のことを考慮して作られたものがほとんどだからです。

しかし、それでも合わない可能性があるので、建売住宅はきちんと訪問し、生活動線が確保されているかどうかをチェックしましょう。

生活動線の一つである家事動線については、こちらでも詳しく紹介しておりますのでぜひご参考ください。

家事動線の良い間取りを紹介！間取りで後悔しないためのアドバイス集

悪徳業者の可能性がある建築会社から建売住宅は買わない方が良い

建売住宅を買う場合、悪徳業者から買わないように注意しましょう。

購入時に提示した金額よりも高い金額で売りつけたり、欠陥住宅を勧めてきたりするような業者が、悪徳業者として分類されます。

悪徳業者の手口や特徴として代表的なものは、主に次の3つです。

これらが当てはまる場合、魅力的な物件でもすぐには決めず、確認をしっかり行いましょう。

ここでは、悪徳業者の手口や特徴について、詳しくご説明します。

費用が安すぎる会社はオプション料金や追加工事で上乗せしてくる可能性が高い

費用が安すぎる建築会社は、オプション料金や追加工事で最終的な費用が高額になる可能性があります。

手口としては、最初に料金を提示し、ある程度工事が進んだところでオプション料金や追加工事の提案をし、その分を最終的な費用として請求するというものです。

また、一般的に標準仕様のものをオプションとして別途で請求するというのも手口の一つです。

対策方法としては、見積もりと確認が挙げられます。

最初に見積もりを取ってもらい、これ以上オプションや追加工事による追加請求が発生しないかを確認しましょう

また、他の建築会社と比較し、見積金額が安すぎないかどうかも併せて確認すれば、悪徳業者に引っかかる可能性は低くなります。

アフターサービスに関する言及がない建築会社は将来的にリフォームのコストが高くなりやすい

住宅購入後の修繕やリフォームなど、アフターサービスに対して言及が一切ない、書類に記載されていない会社は悪徳業者の可能性があります。

アフターサービスに関しては、中古物件を買う際に特に注意が必要です。

国土交通省の定めた「住宅の品質確保の促進等に関する法律」の第七章九五条では、新築住宅の場合、10年間の保証が建築会社に義務付けられています。

第九十五条　新築住宅の売買契約においては、売主は、買主に引き渡した時（当該新築住宅が住宅新築請負契約に基づき請負人から当該売主に引き渡されたものである場合にあっては、その引渡しの時）から十年間、住宅の構造耐力上主要な部分等の瑕疵かしについて、民法第四百十五条、第五百四十一条、第五百四十二条、第五百六十二条及び第五百六十三条に規定する担保の責任を負う。

引用元：民法 | e-Gov法令検索

中古物件購入時にアフターサービスについて書類でも口頭でも何も記載されていない場合、アフターサービスそのものがない可能性があります。

こうしたアフターサービスに言及していない建築会社の場合、欠陥住宅と知っていて売りつけている可能性があるのできちんと確認しましょう。

施工期間4ヶ月未満の建築会社は欠陥住宅のリスクが高くなりやすい

施工期間が4ヶ月未満の場合、欠陥住宅のリスクが高くなるので購入はおすすめできません。

一般的に、建売住宅の施工期間は4ヶ月程度が目安です。

しかし、利益優先の業者の場合、いくつかの作業工程を省いて施工期間を縮めようとする場合があります。

そうして施工を急いだ物件は施工ミスが頻発しやすく、住宅の全体的な品質が悪くなりやすいです。

そうした物件は構造的に耐久性が低く、欠陥住宅となる可能性が高いです。

こうした施工をする建築会社はアフターサービスも悪い場合があり、購入したときより、修繕したときのコストのほうが高くつきやすいです

なので、施工期間はきちんと確認しておきましょう。

質問に明確な返答がない場合は建築会社の体制に問題がある

こちらの質問に対して明確な返答がない場合、建売住宅の購入には慎重にならなければいけません。

具体的には、質問内容に対し明確な根拠を説明してくれなかったり、返答内容で「おそらく」「多分」などが含まれている場合は慎重になったほうが良いでしょう。

担当者が経験不足であり、曖昧な知識で問題ないと判断している可能性もありますが、その判断が誤っている可能性は十分にあります。

個人の問題でもありますが、こうした曖昧な返答で販売をするというのは会社の教育体制に問題がある可能性もあるので、不安に感じたら本社に直接相談したり、根拠の提示を依頼したりしましょう。

工務店の選び方はここをチェック！優良業者を見分ける5つの判断基準を解説！

こんな建売住宅は買うなと言われるほどの物件が生まれてしまう原因

「こんな建売住宅は買うな」で検索すれば買ってはいけない建売住宅の情報は多く見つかります。

それにもかかわらず買ってはいけない条件の建売住宅が多く販売されているのは施工会社の都合、あるいは購入者の都合が絡んでいることが多いです。

ここでは施工会社の都合と購入者の都合に分けて、こんな建売住宅は買うなと言われている物件が生まれてしまう原因と売れてしまう理由について説明します。

施工会社の品質管理が不十分

施工会社の品質管理が行き届かず、施工不良による欠陥が生じてしまうケースは少なくありません。

施工会社によっては、一人の現場監督が複数の作業現場を並行して管理する、いわゆる「掛け持ち管理」を行うことが珍しくないからです。

掛け持ち管理が行われる背景として、純粋な人手不足の他にも工期短縮やコスト削減を目的としたケースがあります。

掛け持ち管理をしているからと行って必ずしも施工不良が出るわけではありませんが、掛け持ちの現場が増えれば増えるほど品質管理にかかる時間も少なくなるため、施工不良は増えやすくなります。

品質管理が不十分になる問題は、建売住宅でも起きるリスクがあります。

品質管理が不十分な施工会社の建売住宅を購入すると、こうした品質管理で不備がある物件を購入してしまう場合があるのです。

質より安さを求めてしまった結果

購入者側が安さを求めた結果、問題がある物件でも一定の需要があるというのも「こんな建売住宅は買うな」といわれている物件が生まれてしまう理由の一つになります。

建売住宅は注文住宅よりも安価ですが、それでも高価な買い物の一つです。

そのため、やはり多少の欠陥があっても安い価格で自宅を購入したいという人は出てきます。

すると「多少問題があっても需要はある」と建築会社は理解し、悪質な会社の場合、そういった欠陥住宅を問題ありと承知で建て続け、結果、欠陥住宅は販売されてしまうのです。

「こんな建売住宅は買うな」といわれている物件は、利便性以外に自然災害や健康上に問題が発生するものが多いため、場合によっては節約した費用以上の損失を被る可能性があります。

必要以上に節約はせず、建物の良し悪しもきちんと判断材料にしましょう。

建売住宅で後悔しないためには直接業者や家を確認するのが重要

建売住宅を購入後に後悔しないためにも、購入前に物件や建築会社はきちんと直接確認をしましょう。

土地、建物、建築会社の3つを調べる際、以下の要素を確認することになります。

確認対象	確認項目
土地	ハザードマップ、周辺情報
建物	点検口、日当たり、傾き
建築会社	評判、見積もり、書類

これらを確認することで、建売住宅の購入で失敗するリスクは大きく減らせるでしょう。

ここでは、これら3つについてご説明します。

土地を調べるときはハザードマップと周辺情報を確認

土地を調べるときは、以下の点をチェックします。

ハザードマップに関しては、インターネットで確認が可能です。

国土交通省運営の「ハザードマップポータルサイト」を活用すれば、住所を入力するだけでハザードマップのリンクが表示されるので、手軽にチェックできます。

土地境界は敷地の境界杭の位置を不動産会社に確認を取ってもらえばわかります。

境界杭とは隣接した土地や道路との境界を示すための杭であり、地面を見れば打ち込まれているのがわかります。

周辺環境は、以下の点をチェックしましょう

参考：ハザードマップポータルサイト

建物を調べるときは点検口と日当たり状態と傾きを確認

建物を調べるときは以下の点を確認します。

日当たりや家の傾きは直接赴けば確認は難しくありません。

窓からの日差しや、ボールを床に置いた際に一定の方向に転がらないかを確認すればわかります。

点検口は、直接場所を確認して中を覗くほか、写真で内部を撮影することをおすすめします。

実際に入って確かめることができるか、重要な箇所は確認しやすいかを写真で撮影することで、住宅診断依頼時に確認してもらえます。

また、点検口は以下の点にあるかどうかを確認しましょう

建築会社を調べるときは評判と書類と従業員を確認

建築会社を調べるときは、以下の点を確認します。

建築会社の良し悪しを確認する場合、会社の評判を確認するのが一般的です。

調べ方としては、インターネットで口コミや体験談を確認して良し悪しを確認しましょう。

もし、知り合いが直近で家を購入したのであれば、その人に評判を聞くのも有効です。

依頼した際に書類がきちんと揃っているかどうかの確認は必須です。

必要書類が揃っていない場合、その会社は遵法意識の低い会社である可能性があります。

建売住宅購入の際に必要な書類は以下の通りとなります。

書類	内容
・建築確認証 ・完了検査済証	建売住宅が法律を遵守の上建てられたことを示す証明書
・地盤調査結果報告書	地盤強度の証明書 地盤が弱い場合は改良工事を行った際の報告書も添付

最後に、従業員の応対もチェックしましょう。

こちらの質問事項に対し明確に答えられるかどうかは、従業員の知識や遵法意識の物差しになります。

ビーバーハウスは、地域密着型の工務店で57年以上の実績があります。

建売住宅の現地訪問は複数回行う

建売住宅の購入前には、必ず現地訪問を複数回行いましょう。

一回の訪問では見えなかった問題点が見つかる可能性があり、建売住宅選びで失敗するリスクの軽減に繋がります。

現地訪問は、なるべく異なった時期に行うのが理想です。

昼間と夜間、平日と休日など異なる時間帯に訪れることで、周囲の環境や騒音、交通の便などを確認できます。

また、住宅の劣化状況や施工の丁寧さも直接目で見て判断できます。

複数回の訪問は、悪いところ以外にも、良いところも見つけやすくなります。

例えば、昼は静かで過ごしやすかったり、深夜帯でも営業しているスーパーが見つかるなど一回の訪問では見落としているメリットが見つかるかもしれません。

土地や建物の相場より大幅に安い建売住宅は避ける

土地や建物の規模など、相場より大幅に安い建売住宅は購入を避けたほうが無難です。

その理由としては、相場より大幅に安い物件は総じて何らかの問題を抱えている可能性があるからです。

例えば、上述した欠陥を抱えていたり近所に悪臭を発する建物があったりといった他にも、建物ではなく周辺環境に問題がある場合もあります。

例外的に全く問題なく格安の物件が見つかる可能性もありますが、その可能性は極めて稀であり、何らかの問題があるケースが大半を締めます。

そのため、なぜ相場よりも安いのかを確認し、納得できるのであれば購入を検討しましょう。

失敗談から学ぶ買ってはいけない建売住宅

買ってはいけない建売住宅を探すうえで、失敗談は大きな参考材料になります。

失敗談の中には原因があり、その原因を解明することで、どういった点に注意すればいいのかがわかりやすくなります。

ここでは、よく見かける失敗談を元に、買ってはいけない物件の特徴をご紹介しましょう。

なお、以下の記事でより多くの失敗談が確認できるので、より詳しく知りたい方はこちらもご参考ください。

建売住宅を買って後悔する事例は？失敗を防ぐための対策も紹介！

実際に生活し始めたら日当たりが悪かった

購入前の見学時には気づかなかったものの、実際に住み始めてから日当たりの悪さに悩まされるケースがあります。​

日当たりが悪いと、室内が暗く湿気がこもりやすくなり、カビの発生や健康への影響が懸念されます。

​また、冬場の暖房効率が低下し、光熱費が増加する可能性もあります。​

購入前には、周囲の建物や地形、窓の配置などを確認し、日当たりの良し悪しをチェックすることが重要です。

新築なのに雨漏りが発生した

新築にもかかわらず、雨漏りが発生するケースがあります。​

これは、施工不良や設計ミス、使用された建材の品質不足などが原因と考えられます。​

雨漏りは、建物の劣化を早めるだけでなく、室内環境の悪化や健康被害を引き起こす可能性があります。

​購入前には、施工会社の実績や評判を調べ、信頼できる業者が建てた住宅を選ぶことが大切です。

引き渡し後に売り主の対応が悪くなった

購入後に不具合が見つかり、売り主に連絡しても対応が遅い、もしくは全く対応してくれないといった問題が報告されています。​

アフターサービスが不十分な業者から購入すると、トラブルが発生した際に適切な対応を受けられず、ストレスや追加費用が発生するリスクがあります。​

事前に業者のアフターサービス内容や保証制度を確認し、信頼性の高い業者を選ぶことが重要です。

信頼性の高い業者を探す方法としては、数十年クラスの歴史を持つ工務店を探すことをおすすめします。

こうした長い歴史のある業者はノウハウも蓄積しており、顧客に対するサービスが丁寧であることが多いためアフターサービスに対する不満が発生しにくくなります。

ビーバーハウスは、地域密着型の工務店で57年以上の実績があります。

購入した建売住宅に問題が発生したときの対処法

アフターサービスや契約内容を確認する

建売住宅購入後のトラブルが発生した場合、契約内容やアフターサービスを確認し、対応してもらえるか確認しましょう。

基本的に、不動産を購入する場合、不動産会社側から無料点検サービスを始めとしたアフターサービスが用意されています。

そのアフターサービスを利用することで、トラブルの費用を大幅に削減あるいは無償対応してもらえる可能性があります。

しかし、こうしたアフターサービスは期限付きである他、業者によってサービスが異なるので必ずしも対応してくれるとは限りません。

気になる場合は事前に調べる他、不動産会社に連絡と相談し、対応してくれるかどうかも確認しましょう。

なお、新築の物件の場合でトラブルの原因が自分ではない場合2年以内であれば「契約不適合責任」として売り主に追及することができます。

建築会社に早めに連絡・対処の依頼をする

もし住宅にトラブルが発生した場合、契約内容やアフターサービスに問題がなければすぐに建築会社に連絡して対処を依頼しましょう。

その際、以下の流れで対応すると、スムーズに問題の解決に繋がりやすくなります。

建築会社が迅速に対応しない場合、第三者機関への相談も視野に入れましょう。

解決できない場合は第三者機関に相談する

アフターサービスの内容が満足行くものではない、あるいは対応すらしてもらえない場合、第三者機関に連絡・相談することで解決する場合があります。

不動産絡みのトラブルで相談する際、以下の第三者機関がおすすめです。

第三者機関名	詳細
住宅紛争処理支援センター	国土交通省が紹介している住宅関連のトラブル相談窓口
国民生活センター	消費者保護の観点からサポートを受けることが可能な独立行政法人

また、無償ではありませんが、弁護士や専門家に契約内容や法的問題を相談し、適切なアドバイスを受けることも有効な対策です。

こんな建売住宅はおすすめ

おすすめできる建売住宅は、主に以下の条件を満たしているかを確認しましょう。

安価で周辺環境も良好で、信頼できる不動産会社に紹介してもらっても、その物件がライフスタイルに合わなければ、その人にとっては「やめた方が良い建売住宅」になってしまいます。

この段落では、おすすめの建売住宅の探し方について解説しましょう。

ニーズを満たしている物件かどうかを確認

上述したように、自身のニーズを満たしている建売住宅を選ぶことが、理想の建売住宅を見つけるうえで重要です。

どれだけ立地が良くても、間取りや仕様が合わなければ、日々の暮らしにストレスを感じることになります。

以下のような観点で、自分たちのニーズにフィットしているかを確認しましょう。

チェックポイント	確認内容
間取り・生活動線	家事・育児・通勤がしやすいか
収納スペース	将来の荷物の増加にも対応できるか
周辺施設	学校・病院・スーパー・公園などの有無
騒音・治安	騒がしすぎないか、安全な地域か
将来の家族構成	子どもが増えるなどライフステージの変化に対応できるか

加えて、モデルルームや完成見学会で実際に使い勝手を確かめることもおすすめです。

図面上の印象と現実の感覚は異なる場合があるため、現地確認を行いましょう。

視覚的に「ここにソファが入るか」「キッチンからリビングが見えるか」などを具体的にチェックすると生活のイメージがしやすくなります。

ビーバーハウスの最新モデルハウスをぜひご見学ください

信頼できる工務店かどうかを確認

建売住宅を探すときは、信頼できる工務店かどうかをきちんと確認しましょう。

建売住宅の品質は、設計・施工を行う工務店の技術力と姿勢に大きく依存します。

信頼できる工務店を見極めることが、安心・安全な住宅購入につながります。

以下の視点から施工会社の信頼性を確認してください。

チェック項目	内容
施工実績	分譲実績や施工棟数が多く、地元で長く営業しているか
施工現場の整備状況	現場が整理されており、安全管理がされているか
契約・保証内容	瑕疵保証やアフターサービスが明記されているか
担当者の対応	質問に誠実かつ迅速に答えてくれるか

チェック項目	内容
施工実績	分譲実績や施工棟数が多く、 地元で長く営業しているか
施工現場の整備状況	現場が整理されており、 安全管理がされているか
契約・保証内容	瑕疵保証やアフターサービスが 明記されているか
担当者の対応	質問に誠実かつ迅速に答えてくれるか

完成済みの他の建売住宅を見学し、壁の仕上げ・建具の精度・床のきしみの有無など細かい部分もチェックすることで、施工精度がわかります。

加えて、オンラインで口コミを調べたり、第三者機関による建築評価を参考にすることで、より客観的な判断が可能になります。

信頼できる施工会社を選ぶことで、引き渡し後も長期的に安心して住むことが可能です。

建売住宅をやめたほうがいい人の特徴

以下の場合、建売住宅を買う、買わないではなく購入をやめたほうが良いかもしれません。

建売住宅はコストパフォーマンスに優れる反面、「住宅に強いこだわりを持つ方」や「建築プロセスに納得感を求める方」には、不満が残る可能性があります。

したがって、すでに完成している建売物件を選んでも、心の何処かで不安や不満が残る可能性は高いです。

そのため、上記のような強いこだわりがあるのであれば、注文住宅をおすすめします。

この段落では、建売住宅の購入に慎重になるべき人の具体的な特徴について解説します。

建売住宅をやめたほうが良い人の特徴は、以下の記事でも紹介しておりますので、ぜひご参考ください。

関連記事：建売住宅はやめたほうがいい？3つの理由と住宅選びのポイントを紹介

地盤から家ができる様子を確認したい人

家づくりの過程をじっくり見届けたい方にとって、建売住宅は不向きです。

上述したように、すでに完成しているので建築の過程が確認できないからです。

住む家に強いこだわりがあり、今回の記事でお話した施工会社の品質管理の漏れや地盤の状態など、確認できない要素があると不安に思うのであれば、建売住宅早めておいたほうが良いでしょう。

解決策としては、建築途中を見学できる注文住宅の購入をおすすめします。

また、地盤に関しても、実際のところはそこまで気にする必要はありません。

日本の法律では、家を建てる際にあらかじめ地盤調査を行い、安全であることを確認する義務があるからです。

第三十八条　建築物の基礎は、建築物に作用する荷重及び外力を安全に地盤に伝え、かつ、地盤の沈下又は変形に対して構造耐力上安全なものとしなければならない。
引用元：e-Gov 法令検索「建築基準法施行令」

また、ビーバーハウスではアフターサービスとして、工検査履歴や工事写真等を記録した家歴書を発行しており、地盤調査報告書も含まれています。

参考：ビーバーハウス「アフターサービス」

内装・外装など一から全て決めたい人

住まいの内装・外装に強いこだわりがある方は、建売住宅では満足できない可能性が高いです。

建売住宅はコスト削減の観点から、間取り・設備・デザインの多くがパッケージ化されており、購入者の意見を反映できる余地が少ないのが一般的です。

壁紙の色やキッチン設備、窓の位置など、細部にまで自分の好みを反映させたい場合には、大きな制約となるでしょう。また、「せっかくのマイホームだから自分らしい空間を作りたい」と考える方にとって、建売住宅は画一的なデザインに物足りなさを感じるかもしれません。

こうしたニーズを持つ方には、自由度の高い注文住宅のほうが適しています。

建売・注文どちらが良いかわからないのでしたら、
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まとめ

今回の記事では、「こんな建売住宅は買うな」といわれている建売住宅の問題点の詳細や、確認箇所についてご説明いたしました。

建売住宅はすでに作られている住宅のため、建物の良し悪しが判別しやすく危険な住宅かどうかがわかりやすいのが特徴です。

そのため、価格や見た目などに安易に流されず、正しく良し悪しを見極め、理想の住まいを見つけましょう。

また、物件だけではなく、工務店の見極めも大事です。

実績や信頼性など、工務店を注意深く調べることで、建売住宅選びで失敗する可能性は低くなるでしょう。