地盤改良工事の費用はどれくらい？相場と節約ポイントを解説

「地盤改良工事の費用ってどれくらいかかるの？」

「想像以上に高く付きそうなんだけど、節約する方法ってあるの？」

地盤改良工事とは、家を建てようとしている土地の地盤が建築に適さない場合に行う工事のことです。

規模や工法によっては100万円単位の費用が発生します。

地盤改良工事で発生する費用は、主に次の3つで決まります。

項目	要因
工事範囲	施工範囲が広ければその分費用が増す
土地の状態	土地の地盤の状態によって作業と費用が変わる
工法	地盤改良工事で行う工法によって費用が変わる

購入した土地が広ければ広いほど、そして地盤が弱ければ弱いほど、費用は増加するといってよいでしょう。

当記事では、地盤改良工事を行う必要性や工法ごとの費用、そして地盤改良工事の費用の節約方法をご説明します。

地盤改良工事とは？

地盤改良工事とは、家を建てる土地の地盤が柔らかい際に行う工事で、地盤を固くし、家を支えやすくするために行われます。

地盤改良工事の目的や必要なケース、そして根拠を簡単にまとめると、以下の通りになります。

項目	内容
目的	不同沈下防止・支持力確保・長期耐久性の担保
実施判断	地盤調査で支持力不足が判明した場合に実施
根拠	国土交通省により軟弱地盤の定義と対策の基本方針が示されている。 参考：国土交通省北陸地方整備局「第４章 軟弱地盤対策」

地盤改良工事は必ずしも行う必要はなく、地盤調査をした際、家を建てるのに問題がある「軟弱地盤」だった場合に行われます。

以下では、地盤改良工事の基礎知識として、目的や地盤改良工事が必要なケースについて詳しく解説します。

地盤改良工事の意味と目的について

上述したように、地盤改良工事を行う意味と目的は、建物を建てる際に倒壊のリスクを減らすためです。

建物は、地面が強固でないと建物自身の重さを支えきれません。

地盤が柔らかいと家は重みで沈むことだってありますし、グラグラと揺れやすくなってしまいます。

そうなると、地震の際にも家を支えることができなくなり、最悪倒壊してしまう可能性だってあるのです。

そうならないためにも、家を建てるのに不適切な土地の場合、地盤改良工事を行い、強固な地盤にする必要があります。

地盤改良工事が必要なケース

地盤改良工事が必要なケースは、国土交通省が定めた地盤の強さの基準に満たない場合です。

国では家を建てる前に地盤調査をすることを義務付けており、地盤が家を建てるのに不適切な場合、地盤改良工事を行うことを法律で決めています。

地盤改良工事が必要な地盤を簡単にまとめると、以下のとおりです。

ケース	特徴・注意点
軟弱地盤	土が粘土及びシルト主体。 支える力が弱いので建物の沈下リスクが高い
盛土・造成地	締固め不足や不均質層。 地盤の硬さが不安定なので建物の倒壊リスクが高くなる場合がある
埋立地・田畑跡	高含水・地下水位高め。 地盤の液状化による沈下リスクが高い
傾斜地	盛土・造成地と同じく不均質層である可能性が高い。 地盤強度が不安定のため倒壊リスクが高くなる場合がある。

地盤改良工事の代表的な工法とメリット・デメリット

地盤改良工事には代表的な工法が3種類あり、それぞれ使用するケースやメリット・デメリットが異なります。

代表的な3つの工法の特徴やメリット・デメリットをまとめると、以下のとおりです。

工法	概要	メリット	デメリット
表層改良工法	地表～約2mの土に固化材を混合して浅層を一体化	低コスト・短工期	深部軟弱には非対応
柱状改良工法	地中に円柱状の固化体を造成し支持層へ荷重伝達	中層まで補強可能で、不同沈下抑制に有効	本数・深度でコストが増える
鋼管杭工法	鋼管杭を支持層まで建て込み直接支持	深い支持層に対応でき、高い安定性を誇る	コスト高く、重機条件に制約がある

表層改良工法は、主に地盤の浅い部分のみが軟弱地盤だったときに行われる地盤改良工事です。

柱状改良工法は、地中に円柱状のセメントの柱を複数築造して地盤を強化します。

鋼管杭工法は柱状改良工法でも対応が難しいほど深い層まで軟弱な場合に行われる地盤改良工事です。

これら工法の他にも、セメントが固まりにくい農耕地で行うDBOX工法や狭小地で行うGRRシート工法など、状況に応じて使い分けられています。

地盤改良工事の費用相場を工法別で紹介

30坪前後の土地で地盤改良工事を行った場合、費用相場（※）は以下のとおりです。
※2025年10月時点の相場であり、工務店、土地の状態によって費用は変動します。

工法	詳細	対象地層	費用相場（30坪前後）
表層改良工法	軽掘削＋セメント混合で浅層強化	厚さが2m以内の軟弱層	約20〜50万円程度
柱状改良工法	ドリル孔を掘削し、セメント混合で円柱体を形成	深さ2～8m程度の中層軟弱層	約40〜100万円程度
鋼管杭工法	鋼管杭を支持層まで打ち込む方式	深さ9m以上の深層軟弱層	約90〜200万円程度

以下では、上記3種の工法について詳細な情報を紹介します。

表層改良工法

表層改良工法は、軟弱層が2メートル以内の浅い地盤の際に行われる地盤改良工事です。

柔らかい地面を掘り返し、土にセメント剤を混ぜ込んで強固にして地盤を固めるという方法です。

表層改良工法は基本的にコストが最も安い傾向にあります。

浅い地盤のみの施工なので手間もかからず、使用するセメント剤の量も抑えやすい上に工期も1～2日程度と短いことが多いからです。

そのため、30坪の土地全体を地盤改良工事する場合、50万円前後が相場となります。

柱状改良工法

柱状改良工法とは、軟弱層が2メートル以上8メートル以下の中規模な深さの地盤改良工事で用いる工法です。

軟弱な地盤に複数のセメントの柱を埋め込み、地盤を強化するというのが特徴です。

複数の柱を築造することで家の重さを柱ごとに分散し、沈下や倒壊のリスクを解消できます。

柱状改良は中規模な建物を建てる際に最も採用されやすい地盤改良工事であり、最もスタンダードな工法といえます。

その分施工には工務店の技術の差が生じやすく、工務店の実績や経歴の長さが問われる工事です。

柱状改良工法は割と深い位置まで地面を掘る必要があるので専用の機材が必要になりますが、コストも抑えめなのが特徴であり、30坪の土地なら100万円前後が相場のケースが多いです。

工期も施工に2日、養生に2～3日と、およそ5日程度が一般的です。

鋼管杭工法

鋼管杭工法は8メートル以上地下30メートルまで施工可能な地盤改良工事です。

基本的に、こちらも柱状改良工法と同じく杭を複数打ち込み、家の重さを分散させる方法です。

ただし、柱状改良工法はセメントの柱なのに対し、こちらは鉄を用いて行います。

耐用年数は最低でも50年以上持つとされ、安全性と耐久性に優れています。

セメントと違って養生期間もないので、工期はおよそ二日程度です。

しかし、コストが非常に高く、30坪の土地の場合200万円前後が相場です。

ですが、鋼管杭工法を行うケースというのは、よほど地盤の深部まで土壌改良が必要な場合に行うため、基本的に所持している土地がよほど特殊でなければこちらの工法を採用する可能性は低いです。

ケース別シミュレーション：土地の条件ごとの想定費用

家を建てる土地が特殊な条件だった場合、同じ30坪でも費用が割増になる可能性が高いです。

特殊な土地の具体例と特徴としては、以下が挙げられます。

ケース	特徴・注意点
埋立地・造成地	地中有害物や不連続層が混在する可能性
田畑跡地	水分保持性高、地下水影響あり
軟弱地盤・傾斜地	支持力不足、地盤の変動・滑動リスク

上記3種の土地は地盤を固める以外にも別途の作業を行う必要がある可能性があり、その作業分費用が高騰する場合があります。

以下に、上記3つの改良費用について紹介しましょう。

なお、ここで紹介している費用も、工務店によって変動することにご留意ください。

埋立地や造成地の場合の改良費用

埋立地や造成地の場合の改良費用は、30坪でおよそ200万円近くかかる可能性があります。

埋立地や造成地では盛土量が多く、地盤内部に不均質な層が混在しやすいため、深めの改良が必要になることが多いからです。

そのため、地盤改良工事は柱状改良＋鋼管杭併用の設計となることもあり、コストが高くなりやすいです。

また、これは地盤改良工事のみの相場であり、地中に有害物質があった場合、地中埋設物の撤去や予備調査、施工難易度によってはさらに上振れることもあります。

田畑跡地の改良費用

田畑跡地では、基本的に100万円前後の地盤改良工事の費用が発生しやすい傾向にあります。

田畑跡地では地下水が高く、含水率が高い軟弱土層が残りやすいです。

浅層部分だけ軟弱というケースであれば表層改良で対応できることがありますが、中層まで影響が及ぶ場合は柱状改良が必要になるからです。

もし、田畑を引き継いでその土地を別の用途で使用したい場合、地盤調査は前もって行うことをおすすめします。

軟弱地盤や傾斜地の改良費用

軟弱地盤や傾斜地の場合、300万円ほど費用が発生する可能性があります。

傾斜地や軟弱な地盤では、改良深度が長くなるなど設計が複雑化します。

例えば、支持層が深く離れている、地下水位が高い、既設構造物や埋設物があるような条件では、複合工法（鋼管杭＋深層混合処理など）になるケースがあります。

こうした特殊条件下では150〜300万円以上という見積もりも珍しくありません。

高所の土地ではこういったケースが多く、改良工事だけで想定外の費用が発生します。

地盤調査を行い、現状を把握し、改良工事の見積もりを取ってもらってから活用方法を考えることをおすすめします。

地盤が強いエリアを選べば地盤改良費用は発生しない

地盤改良工事は地盤に問題なければ行う必要がないため、地盤改良工事は必ずしも必要ではありません。

そのため、地盤改良工事を節約したい場合、土地選びの段階で地盤が強いエリアを中心に探せば費用を丸々カットできます。

地盤が強い土地を調べる方法も難しくなく、検索すれば信頼できる情報がすぐに見つかります。

国土交通省が運営している国地盤情報検索サイト「KuniJiban」では、道路・河川・港湾事業などの地質・土質調査結果（ボーリング柱状図、土質試験結果等）を無料で閲覧可能です。

このサイトを用いて以下のチェックを行えば、少なくとも土地を購入する際地盤改良工事が必要になるケースはほぼ無くなるでしょう。

もっと確実な手段として、建売住宅の購入があります。

建売住宅が建っているということは、すでに地盤調査が完了し、問題ない土地だと判明しています。

そのため、地盤改良工事はすでに済んでおり、安全性が保証されているということです。

地盤改良工事でよくある質問

地盤改良工事に関しては、主に以下の疑問が浮かぶことが多いです。

一部はすでに上述している内容もありますが、記事のまとめとして、以下で地盤改良工事でよくある疑問をQ&A形式で紹介しましょう。

まとめ

この記事では地盤改良工事の基礎知識や費用相場、節約方法を紹介しました。

地盤改良は単なる追加コストではなく、建物を長期にわたり安全に支えるための重要な投資です。

見積もりを受け取った際は、工法・深度・改良量・地盤試験項目を明確に把握し、複数業者で比較検討すべきです。

もし、地盤改良工事のコストをできるだけなくしたいのであれば、その土地で考えている用途に適しているかどうか事前に下調べを行っておけば、リスクは最大限削減できます。

いずれにせよ大事なのは入念な調査です。

公的機関の地盤調査や信頼できる工務店の紹介してくれた物件を中心に、土地選びをおすすめします。